こんにちは。Buddieateスタッフの福島です。
本日は「マックシェイクの飲みにくさの理由」についてお話します。
マクドナルドのマックシェイクは、皆さんも一度は飲んだことがあるかと思います。
そして飲んだ時にいつも、「吸い上げるのが大変で、飲みにくい」と感じたこともあると思います。
実はマックシェイクが飲みにくいことには理由があります。
あの飲みにくさはあえてそのような商品設計がなされているためなのです。
もともとマックシェイクは、モーニングの時間帯の飲み物として開発されました。
発売後、アメリカのマクドナルドが調査を行ったところ「マックシェイクをドライブスルーで買い、朝食代わりに車内で飲んでいる人が多い」ということが判明しました。
自動車社会のアメリカでは多くの人が通勤に車を利用します。
通勤時間はおよそ1時間ほどでしょう。マックシェイクが他の飲み物と同様に早く飲めてしまうと、車内でやることがない時間が生まれてしまいます。
マックシェイクを「運転のおとも」として時間をかけて飲んでもらえるように、
マックシェイクのストローは太く、やや飲みづらくなったのです。
また生活者は、マックシェイクを買うというより、
「車内で時間をかけて何かを食べる・飲む」、「朝食を済ませる」という目的に対価を支払っているといえるでしょう。
これは「生活者は「モノ」ではなく目的を買う」という「ショッピングパーパス理論」に基づいています。
特にアメリカなどでは「目的を買う」という認識が多くなっています。
モノの特徴や与えてくれる効果に注目して、
「自分が何をしたいのか・欲しいのか」を認識しそれに適合したものを選ぶ、という流れが「目的を買う」ということです。いつどこでもモノが買えるようになった時代では、物質的な面以外が注目されるようになるのです。
スタッフの原です。
今回は近年よく耳にするオンラインサロンについて紹介しようと思います。
オンラインサロンとはインターネットを利用して開催される会員制のコミュニティのことを指します。
ここでは主宰者と会員だけが参加しながら様々な活動を行います。
例えばファンクラブのような形で最新の情報や写真、動画を会員限定で公開したり、
会員限定のイベントを行う場合や、専門家などが知識や考えを提供しながら学びを深めていくセミナーのような形のサロンなどがあります。
オンラインサロンを見る側としては、多くの著名人やプロの方とリアルタイムでコミュニケーションをとることができる大きなメリットがあります。
しかし有料会員になる必要があったりもするため調べたうえで参加することが必要です。
次にオンライン運営側について紹介すようと思います。
まずオンラインサロンは定期的な収入の確保が可能になるメリットがあります。
月額1000円のオンラインサロンを開いた場合1000人が加入すれば毎月100万円の収入を得ることができます。
また施設などを毎回借りてセミナーなどを行うコストと比較するとネット上で開催できるオンラインサロンはコストを大きく抑えることができます。
またオンラインサロンに似たものでブログなどが挙げられますが、
オンラインサロンはリアルタイムでコミュニケーションが取れるため多くのアイデアや情報を共有することができます。
さらにそこからヒントを得て新事業を会員ともに立ち上げていくこともできます。
オンラインサロンでは基本的にコンテンツに興味がある人たちが集まるためそのようなチャンスも少なくありません。
このように多くのメリットがあるオンラインサロンですが、
会員を飽きさせないためにも継続的なコンテンツの提供が必要であったり、集客の依存度が高いというデメリットもあります。
オンラインサロンについて調べてみると興味のそそられるコンテンツも多いため
まずはそのようなサロンに参加してみるのもいいのではないかと感じました。
皆さん、こんにちは。Buddieateスタッフの石堂です。
今週はユニバーサル・スタジオ・ジャパン（以下USJ）の経営回復について数週に分けてお話ししようと思います。
USJは２０２２年に年間入場者数１２３５万を記録し、
その年の世界のテーマパークの入場者数で東京ディズニーランド・ディズニーシーを超え世界第三位になりました。
このことからＵＳＪは今や日本一のテーマパークであるといっても過言ではありません。
ところが、そんなＵＳＪにも入場者数の不振により経営難に陥ったことがあります。
ＵＳＪが開業した２００１年こそ年間入場者数１１００万人を超えたもののそこから入場さ数は右肩下がりとなり、
２０１０年には７５０万人となってしまいました。
まずは、なぜＵＳＪの入場者数が減少してしまったのかについてお話ししようと思います
。一つ目は、ＵＳＪは「家族」に弱かったということです。
テーマパークの来場者の中で最も多い割合を占めているのは子供連れの家族です。
つまり、当時のＵＳＪは家族に弱いという弱点はとても致命的なものでした。
ＵＳＪには楽しいアトラクションはたくさんあるのに、
ほとんどのアトラクションには身長制限があるため小さな子供が乗ることができなかったのです。
そのため、家族連れは東京ディズニーランドなどの他の場所に行ってしまうため来場者低迷の要因となっていました。
二つ目は、映画という狭い枠組みにとらわれていたことです。
世の中には映画の他にも、ゲーム、コンサート、テレビ、スポーツ、アニメなど数多くのエンターテインメントがあります。
そして日本人がエンターテインメントに使うお金のなかで映画が占める割合は、
たったの１割だということがマーケッティング調査により明らかになっています。
つまり、USJが映画に特化したテーマパークである限り残りの９割の人々をみすみす見逃しているということになるのです。
これらには理由があり、もともとＵＳＪは「ハリウッド映画が好きな大人のためのテーマパーク」というコンセプトがありました。
そのコンセプトを遵守するほど、ターゲットを狭めてしまっていました。
さらに、USJは大阪という立地のため商圏人口が東京ディズニーランドと比べて低いという弱点もありました。
東京ディズニーランドはUSJとくらべて約３倍の商圏人口を持っています。
そのため、入場者数を多くするならば東京からの入場者数を増やす必要がありました。
しかしそこには「３万円の川」と言われる問題があります。
東京から大阪に行くには往復の交通費として３万円という金額がかかってしまうのです。
ですから、東京からの来場者を増やすには往復の交通費３万円かかっても行きたいと思わせるような、強い魅力のあるものが必要になります。
２０１０年にUSJに入社した森岡毅さんはUSJのマーケティング責任者となり、
USJの経営を立て直すべく動き始めます。
フロリダのユニバーサル・スタジオに視察に行った森岡さんはそこで試験的に導入されたハリーポッターエリアを見て、
USJにも２０１４年にハリーポッターエリアを導入することを決断します。
ハリーポッターエリアならば東京からも３万円の川を渡って人が来ると考えたのです。
しかしそのためには４５０億円という莫大な金額が必要でした。
そのためハリーポッターエリアを作るためには投資額をほぼ０円にしながら、
残りの３年間来場者数を伸ばす必要がありました。
その時にどうやって来場者数を伸ばしたのかについて来週はお話ししようと思います。
皆さん、こんにちは。Buddieateスタッフの周です。
今週は若者創業についてお話ししようと思います。
近年、我々のまわりでは若い世代が独自のビジネスを興す姿が増えてきました。
テクノロジーの進化と社会の変容は、彼らに新しいビジネスチャンスを提供しています。
しかし、この夢の実現の道のりは、光と影が交錯するものとなっています。
若者が創業する最大のメリットは、彼ら独特の柔軟な発想力です。
彼らは新しい方法や技術に対してオープンであり、
これが新しいビジネスモデルやサービスの創出のカギとなっています。
また、デジタルネイティブとしての彼らは、IT技術やSNSを巧みに活用できる点でも一歩リードしています。
そして、何よりも、失敗からのリカバリーに時間がある若さゆえのリスクを恐れない挑戦的な姿勢が、
新しいビジネスの土壌を作り出しています。
しかしながら、この道にはいくつかの挑戦も待ち受けています。
多くの若い起業家が直面するのは、資金調達の問題です。
実績がないため、銀行融資の取得が難しく、初期投資の資金捻出は大きな壁となることが多いのです。
また、経験の浅さからくる経営やビジネスの知識不足、
さらには業界内でのネットワークの不足など、乗り越えるべき課題は山積しています。
そんな中、成功の鍵を握るのは、経験豊富なメンターや先輩起業家からのアドバイスを受け入れる姿勢や、
ビジネススクールなどでの知識の積極的な吸収です。
そして、同じ夢を追いかける仲間との協力と連携も、困難な状況を乗り越える大きな力となるでしょう。
結論として、若者が創業する道は決して容易ではありませんが、
彼らの新しい発想や技術の活用、そして挑戦する勇気が、新しいビジネスの未来を切り拓いていくことでしょう。
こんにちは。Buddieateスタッフの福島です。
本日は「ブランド・エクイティ」についてお話します。
これは「ブランドの持つ資産的価値」を指す言葉で、無形資産である自社ブランド価値を測る時や、
ブランド価値を高くする時、競合ブランドとの価値の差異を認める時にブランド・エクイティが使われます。
ブランド・エクイティは「ブランド認知」、「知覚品質」、「ブランド・ロイヤルティ」、
「ブランド連想」の4つの要素から構成されます。
「ブランド認知」とはそのブランドがどのように・どの程度知られているかを指します。
2つのブランドの製品があったとして、他の条件が同じであった場合、
多くの人は自分がよく知っているブランドの製品を選ぶでしょう。
ブランド認知は「○○（製品・サービス）といえば△△（ブランド）」といったように
頭に思い浮かぶブランド再生（純粋想起）と「△△を聞いたことがある、あるいは知っている」というブランド再認（助成想起）の
ふたつに分かれます。
これらが認知の「深さ」の指標になります。
次に知覚品質について、これは消費者がある製品やサービスを競合と比較した際に知覚できる品質や優位性を指します。
ポイントは「知覚」されるということで、
どれだけ優れた性能を有していても、顧客に伝わらなければ知覚品質にはなりません。
ブランド・ロイヤルティとは顧客がブランドに対してその程度忠誠心と執着心を持っているかを指します。
ロイヤルティが高い場合、リピーターや好意的な顧客となってくれるため、
安定的な収益に繋がります。ブランド連想は、顧客がそのブランドに関して連想できるすべてのものを指します。
ポジティブかつ強い連想を顧客に抱いてもらうため、
企業は目玉商品やユニークなサービスを考えなくてはなりません。
ブランド・エクイティの要素は全て顧客が主語になっています。
企業が主体になって決められるものではありません。顧客の反応を見て、
自社についてこの4つの要素はどうなっているのか、観察するという作業が主になります。
スタッフの原です。
最近、著者スペンサー・ジョンソンさんの「チーズはどこへ消えた？」という書籍を読み、
ビジネスマンや私と同じ大学生にも必要な考え方が多くあることを感じました。
そこで今回は、ビジネスなどに直接活かすことのできる知識などではありませんが、
感じた内容を紹介しようと思います。
まず簡単にこの書籍のあらすじを紹介します。
この物語には二匹のネズミと二人の小人が登場します。
彼らは毎日迷路の中でチーズを探し、ある時大量のチーズを手に入れます。
彼らはしばらくそこで幸せな日々を過ごしていますが、ついにチーズがなくなってしまいます。
二匹のネズミはすぐに新たなチーズを探す旅を再開しますが、
小人はチーズは必ず戻ってくると信じその場所を離れませんでした。
ネズミはまた新しいチーズを見つけ幸せに暮らし始めますが、
小人たちの下にはチーズが戻ってくることはなく、
一人の小人はもう一度チーズを探す旅を始めることを決意します。
しかしもう一人の小人はその場にとどまりチーズを待ち続けます。
そして旅に出た小人が様々なことを考え成長していくという物語です。
この物語では小さな変化に気づき、素早く対応する大切さが述べられています。
実はネズミたちはチーズを毎日確認し、徐々に少なくなっていることに気づいていたためすぐに行動に出ることができました。
これはビジネスや普段の生活の中にも落とし込める内容ではないかと感じます。
会社の経営が悪化する前には必ず小さな変化が起きています。
その変化にいち早く気づくことが大切です。
そして次に行動することが大切です。
この書籍の中で「自分のチーズが大事であればあるほどそれにしがみつきたくなる」と書かれています。
変化が起きていたとしていても、今までの業績や地位が大切でなかなか行動に出れないことが多くあると思います。
しかし、いつかこの業界の経済も回復するのではないかと考え
従来のやり方を貫き続けるだけではなく、古いやり方を変え変化にうまく対応した行動をとることが大切です。
そうすることで新たなチーズすなわち新たな成功を得ることができます。
他にもこの書籍ではビジネスマンや大学生にとって重要な考え方を与えてくれるため、
ぜひ皆さんも読んでみてほしいなと感じました。
皆さん、こんにちは。Buddieateスタッフの石堂です。
先週は独自の取り組みで集客を伸ばす映画館「立川シネマシティ」を紹介しました。
今週は、出版業界の売り上げの減少について私個人の考えをお話しさせていただこうと思います。
まず日本の出版販売額は1996年の26,564億円から毎年減少しており、2021年には16,742億円になりました。
さらにそのうち電子出版物が4,662億円で実際の出版物の売り上げはさらに減少しています。
インターネット上で四六時中書籍を購入できる今日、深夜まで営業している書店がもともと少なかったことを考えると
むしろ書籍を買うことのハードルは以前より低くなったと考えられます。
しかし、出版物の売り上げは年々減少しています。これはなぜなのでしょうか？
私は２つの理由を考えました。１つ目は宣伝不足です。
テレビやラジオ、インターネット上で書籍の広告を目にすることはあまりありません。
せいぜい、子供向けの図鑑の広告が流れる程度です。
以前は新聞の広告欄や書評のコーナーを読めば最新の書籍の情報を得ることができましたが、
現在は新聞を購読している世帯も減少しているため宣伝の効果が薄れてきています。
現在最新の書籍の情報を得るには実際に書店に行くか、
書籍を買って中に入っている出版社からのお知らせを読むしかありません。
そのため、もともと書籍に触れない人はますます最新の書籍の情報を入手しづらくなっていると思います。
２つ目は日常的に本を読む習慣がないことです。
私は日常的に家に本があったので自然と本を読むようになりましたが、
幼少期に本と触れ合う機会がなければ本を読む習慣を生まれません。
そして幼少期に本に触れあう頻度は両親が本を読む頻度に比例すると私は考えます。
なので本を読まない家庭に育った子はますます本を読まなくなり、それが循環して今に至っていると思います。
私はこれからの出版業界・書店に必要なものは子供たちに本を読む習慣を身に着けさせることだと思います。
例えば「読書塾」なんてものはどうでしょう？
会員になると子供たちの年齢に合わせたおすすめの本を送り、
後日感想を聞かせてもらうという考えです。
とにかく子供たちに本を読む習慣さえ身につけば、
少なくとも現在よりも出版業界が衰退するという事態は回避することができるのではないでしょうか。
こんにちは。Buddieateスタッフの周です。
本日は「インボイス制度」についてお話します。
インボイス制度とは、消費税の取引毎の明確な記録とその転嫁を目的とする制度として導入されました。
多くの事業者にとって新しいこの制度は、その適用と理解が必要となります。
この制度の主要な特徴として、「インボイス」という請求書や領収書に相当する文書を取引時に発行する点が挙げられます。
この文書には消費税の額が明示的に記載されることとなり、
その結果、各取引における消費税の額が一目でわかるようになりました。
この制度のメリットとして、消費税の取り扱いの透明性が向上し、
不正取引のリスクが低減することが期待されています。
また、正確な取引の記録があることで、入力税の控除もより正確に行うことができるため、
税務上のミスを避けることが容易になります。
一方で、この新しい制度にはデメリットも存在します。
事業者は新たなシステムの導入やスタッフの教育が必要となるため、
初期の導入コストや事務負担が増加する恐れがあります。
さらに、取引の詳細が記載されたインボイスの情報が第三者に漏れた場合、
企業の機密情報が外部に知られるリスクも考慮しなければなりません。
結論として、インボイス制度は消費税の適正な取り扱いを促進する有益な制度であると言えるでしょう。
しかし、その利点を最大限に活用するためには、新しい制度への適切な対応と情報の管理が不可欠です。
こんにちは。Buddieateスタッフの福島です。
本日は「PlayStation3とWii」についてお話します。
「PlayStation3（以下、PS3）」と「Wii」はいずれも2006年にSONYと任天堂から発売された家庭用ゲーム機です。
同じ年に発売された2つの家庭用ゲーム機ですが、両者は性能面のみならず、
マーケティング戦略を見ても大きな違いがあります。
本日はマーケティングにおけるそれぞれの立ち位置と、売り上げ結果の理由についてお話します。
まず、それぞれの売り上げの話をすると、
平成19年度上半期の世界販売台数は、PS3が202万台、Wiiが733万台とWiiの圧倒的勝利となりました。
ですが機能面に着目すると、当時の最新CPUを搭載し、ブルーレイディスクまで使えるPS3が明らかに優位でした。
にもかかわらず、Wiiが売り上げ数でPS3に勝利したのは、
任天堂が「スペックに注目するのではなく、顧客が求めるメリットやベネフィットを追求した」ためであると言われています。
任天堂が行ったような「製品・サービスの本質であるメリットやベネフィットの追求」は「価値提案」と呼ばれるものです。
このブログで何度かお話していますが、顧客が求めるものは「商品・サービス」ではなくそれらがもたらしてくれる体験・価値です。
それぞれの「価値提案」はPS3が「高音質・高画質でゲームを楽しめる上、
Blu-rayまで観賞できる」でWiiが「一人でもみんなでも気軽に楽しめる、親しみやすいゲーム機」といったところでしょうか。
PS3はハイスペックを極めた結果、いわゆる玄人向けのゲームが多くなり、
「みんなで気楽に遊べる」コンセプトのゲームソフトの本数が少なくなってしまいました。
対してWiiは機能面ではPS3に劣るものの、Wiiリモコンを使ってアクティブに、
多様なゲームを楽しめるという魅力があります。
また、複数人での遊ぶことが可能になったため、これまでゲームをしてこなかったファミリー層を顧客として獲得し、
Wiiは膨大な数の買い手を持つことができたのです。
この話から、機能は売り上げ数に必ずしも直結しないということがわかります。
他社と比べてスペックが劣っているとしたら、
自社製品・サービスにそれを凌ぐような魅力を見出し、それを宣伝することが売り上げをかなり左右することになります。
