こんにちは。Buddieateスタッフの福島です。
本日は「サウナの福利厚生」についてお話します。

近年、多くの人々の間でサウナ人気が高まっています。
そんな中でNEW STANDARD株式会社（旧：株式会社TABI LABO）は、
社員の心身の健康増進のためとして、福利厚生制度「サウナ補助制度」を2018年から導入しています。
サウナ補助制度とは、社員のサウナ利用費用の一部を会社が負担するというものです。
社内においてこの制度の利用率は高いとのことです。

同社は事業の一環として日本国内の最先端トピックスを調査し、情報発信をしていました。
そのひとつとして近年のサウナブーム情報を取り扱ったところ、
それに影響を受け日常的にサウナを利用し始める社員が多く現れたそうです。
同社の代表取締役社長である久志氏は、世のブームと社内の流れから、
サウナは社員のQOL向上に効果があると判断しました。こうして「サウナ補助制度」が導入されました。

この制度の導入後、QOL向上に加え予想していなかったメリットが目に見えてきたとのことです。
久志氏は、「社内での気兼ねないポジティブなコミュニケーションが取れる」ということに気付いたと述べています。
同制度の導入後、社内で疲れが見える社員やストレスを抱え込んでいるように思える社員に対して「大丈夫？サウナに行ってきたら？」と声をかけるシーンが増えたというのです。
この制度があるおかげで互いの心労をねぎらう言葉をかけやすくなったのです。

というのも、日本人の国民性的に「休む」という直接的な表現は、
社内では少しネガティブに捉えられてしまうこともあります。

そのため、例えば「少し休んだら？」と声をかけることは声をかける側にとっても抵抗が生まれてしまう可能性があるといえるでしょう。
一方で「疲れているならサウナに行ってみるのはいかがか」と声をかける際の心理的なハードルは低いと予想されます。

このようにして、社員のQOLが高まるとともに社内に思いやりのコミュニケーションも生まれました。
まさに一石二鳥の素晴らしい制度であると思われます。
このブログをお読みになった事業者様もサウナ補助制度や同様の制度の導入を検討してみてはいかがでしょうか。