⑤到達可能性の指標
「自社商品が無理なく顧客に届くかどうか」を確認します。
例えば、整骨院を開業した時に遠くの街に広告を出しても、
整骨院を必要としている人がわざわざ遠く離れた整骨院に来るとは思えません。
このように地理的な要因で顧客に商品・サービスを届けられない場合はビジネスの見直しが必要です。
また、商品の価格に対してターゲット層の収入が追い付いていない場合も、商品が顧客に到達しにくくなってしまいます。

⑥測定可能性の指標
「実施した施策に対して効果測定をすることができるか」を確認します。
商品やサービスを広めるために宣伝を多くしてもその施策に
どの程度効果があったのか判断することができなければ、
目標達成に致命的な影響を与えてしまいます。
反対に、効果測定を正しく行うことができれば費用対効果を分析することができ、
より効率的に宣伝することができます。
例えば２０代～４０代の女性をターゲットに宣伝した場合は、
アンケートなどで年齢を確認できるようにしておけばどの年代層に１番効果があったか把握することができます。

これら６つの指標を基にセグメンテーションとターゲッティングを行うことで、自社が提供する商品やサービスがどのターゲット層に適しているのか、現在検討しているターゲットは正しいのかどうかなどを判断しやすくなるでしょう。