皆さん、こんにちは。Buddieateスタッフの石堂です。
今週は第4次ガチャガチャブームについてお話ししようと思います。
第４次ガチャガチャブームは2020年から始まり、現在でも衰えを見せません。
このブームによるガチャガチャの市場規模の拡大は目覚ましく、
2022年度のガチャガチャ市場規模は、前年度比35.6%増610億円となっています。
2012年度の市場規模が270億円だったので、10年間で規模が2倍以上拡大しています。
このような市場規模の大幅な拡大の背景には、ガチャガチャ専門店の店舗数が増加していることがあります。
コロナ禍により商業施設のテナントが閉店してしまったところに、
ガチャガチャ専門店が入ることでガチャガチャ専門店の店舗数は急激に増加しました。
ガチャガチャ専門店は人件費、電気代などの店舗を運営するために必要な金額が他の業種と比較すると非常に少ないということも、
ガチャガチャ専門店が急激に増加したことの原因の一つでしょう。
さらに、コロナ禍によりガチャガチャへの消費者マインドが変化したことも市場規模の増加の要因の一つです。
コロナ禍による様々なことを自粛しなければならない状況が、
身近に楽しむことができる娯楽という価値を「ガチャガチャをやる」という行為に与えたのです。
ガチャガチャは獲得できる商品に価値を見出すモノ消費から、
ガチャガチャをやる「ワクワク感」に価値を見出すコト消費に変わったのです。
ガチャガチャ専門店の主要な客層は子どもや学生ではなく、大人の女性です。
そのため、ガチャガチャの商品の大人向けの商品の割合が増加しています。
さらに、各ガチャガチャ専門店も店頭に大人の女性向けの商品を飾ったり、
子供向けの商品は店内の奥に配置することで店頭に子供が集まるのを防ぐことにより、
「ガチャガチャ＝子供」というイメージを払拭しています。
今回ガチャガチャについて調べていく中で、消費者が何に価値を見出すのかは時代とともに変わっていくということ、
たったの1～2年間で消費者マインドを大きく変えてしまったコロナ禍の特異性を改めて実感しました。
こんにちは。Buddieateスタッフの福島です。
本日は「飛行機の落語」についてお話します。
国内で飛行機を利用する際、読書には時間が短すぎるし、
音楽ばかり聞いても飽きてしまうといった乗客に落語は丁度いいコンテンツとして人気があります。
1プログラムが1時間程度なので、良い時間潰しになるのです。
ANAのCS＆プロダクト・サービス室商品戦略部マネージャーによると、
「機内では、通常の寄席や自社で企画する寄席の会で収録したものを編集して流しますが、
落語はニーズが高いので必ずプログラムの一つとして入れるようにしています。」とのことで、
航空会社側も落語の需要の高さを認識しているようです。
演者の話が面白かった場合は、「どこで入手できるのか」といった問い合わせも増えるとのことで、
マネージャーによれば、ここ10年で最も問い合わせが多かったのは、桂文枝と立川志の輔の創作落語だといいます。
タッチパネルの履歴から収集したデータによると、2016年12月は全160番組中、
落語は18位と比較的人気であることがわかりました。
演者やネタによって多少の上下はあるものの、落語コンテンツは一定の支持層を持っており安定した人気を保っています。
また、機内用コンテンツの落語では人が亡くなる噺が避けられるとよく言われています。
マネージャーは噺の内容の制約について、
「特定の人や地方などを揶揄する表現はやめましょうと演者さんにお願い
「機内放送では1つの内容が１カ月間繰り返し流されるので、することもありますし、安全を否定するような表現などは、使用しないように努めています。」かなり気を遣います。タブーの基準が難しいですね。」と話します。
こうした会社側の工夫や考慮したことを知ると、飛行機に乗る度に落語をチェックしてみたくなりますね。
こんにちは、Buddieateの周です。
パンデミックがもたらした多くの変化の中で、リモートワークの普及は特に顕著です。
今週は、リモートワークの進化と、これが将来の働き方にどのような影響を与えるかについて考察してみたいと思います。
コロナウイルスのパンデミックは、世界中の企業にリモートワークを急速に採用させました。
従来、対面でのコミュニケーションやオフィスでの作業が一般的でしたが、
多くの企業がオンライン会議やクラウドベースのツールを用いて業務を遂行する新しい働き方を模索し始めました。
リモートワークは、通勤時間の削減、柔軟な勤務時間、ワークライフバランスの向上など、多くのメリットをもたらします。
しかし、社員間のコミュニケーションの希薄化、仕事とプライベートの境界線の曖昧化、
自己管理の難しさなど、いくつかの課題も存在します。
リモートワークを支えるテクノロジーの進化は、これからの働き方に大きな影響を与えます。
高速なインターネット接続、クラウドコンピューティング、AIといった技術は、
リモートワークをより効率的で生産的なものに変えています。
リモートワークの普及は、将来の働き方に大きな変化をもたらすでしょう。
フレキシブルな勤務地、時間に縛られない働き方、グローバルなタレントプールへのアクセスなど、新しい機会が生まれています。
また、企業はオフィススペースの見直しや、従業員のウェルビーイングに対する取り組みを強化する必要があるかもしれません。
リモートワークの進化は、働き方に革命をもたらしました。
これからもテクノロジーの進歩とともに、働き方は進化し続けるでしょう。
企業と従業員は、この変化を受け入れ、新しい働き方の機会を最大限に活用することが求められます。
皆さんこんにちは。Buddieateスタッフの石堂です。
今週はアメリカのコーヒー広告の歴史についてお話ししようと思います。
アメリカは個人のコーヒー消費量が世界の中でも上位であり、
コーヒー大国と言えるでしょう。
では、コーヒー原産国でもないアメリカがなぜそれほどまでにコーヒーの消費量が多い国になったのか、
広告の観点から調べてみました。
アメリカでコーヒー広告が登場したのは、1919年に禁酒法が施行されたことがきっかけとなりました。
禁酒法の登場により代わりとなる嗜好飲料であるコーヒーの消費を刺激する広告が製作されていきました。
広告による消費活性化という考えは意外なことに20世紀になってから一般的になったそうなので、
広告の黎明期にコーヒー広告は製作されていったのです。
今から100年以上昔の広告ですが、現在の広告と同じようにしっかりとターゲット層を絞り、
それぞれのターゲットに向けて広告を作成していることが分かりました。
まず、会社員をターゲットにした広告では、「コーヒーを飲む人はよく働く！」というキャッチコピーの広告が作成されました。
それと同時に「コーヒーブレイク」という概念が発明されました。
コーヒーブレイクの発明により、会社員は仕事中にコーヒーを飲む習慣が生まれていきました。
次に、女性をターゲットにした広告は二つの種類に分かれています。
まず1920年に女性参政権が付与されたこともあり、
社会進出する女性向けの宣伝では「インスタントコーヒーは作るのが簡単だから、働く女性の助けになる」というような広告が製作されました。
一方、そうでない女性への広告では「嫁入り道具にコーヒーメーカー」といったような広告が製作されました。
さらに、思春期の少し背伸びをしたい子供たちをターゲットにした広告では、
「滋養飲料としての大人のコーヒー」といったような、「大人」を強調した広告が製作されました。
ほかにも、軍医によるコーヒーの健康性を主張した広告や、
コーヒーを飲むことはラテンアメリカへの援助になるといったような発展途上国支援と結び付けた広告などが製作されました。
コーヒーがアメリカの飲み物として定着したきっかけは第二次世界大戦で兵隊への支給品としてコーヒーが採用されたことです。
これにより、「コーヒーを飲んで戦争に勝とう」といった広告が製作され、
コーヒーは愛国的な飲み物として戦後も定着していきました。
現在の広告でも、「医師が認めた」というフレーズが入っている広告や
大人っぽさを強調した子供向けの製品の広告が存在することを考えると、
広告黎明期にして既に広告の基礎はしっかりと定まっていたことが分かります。
こんにちは。Buddieateスタッフの福島です。
本日は「映画館の新しい形」についてお話します。
現在、Netflixやamazon prime videoなどのサービスにより映画館の需要が減少していたところに、
さらにコロナの追い討ちなどがあり、世界中で潰れてしまう映画館も増えています。
しかし、そんな中でも従来とは全く異なる形式をとりユニークな映画館として人気を確立しているところもあります。
映画のサブスク視聴が可能な中で敢えて行きたくなるような、
そんな映画館の一例をご紹介します。
まずご紹介するのはイギリス「Hot Tub Cinema」です。
これはスクリーンの前に並んだバスタブの中に入り、映画を観るというスタイルの映画館です。
元々創業者がプライベートでパーティーを開いた際に、
お風呂と映画を合体させたものを思いついたのがきっかけで生まれたそうです。
1つのジャグジーには8名まで入浴し映画を鑑賞することが可能で、
参加者は水着を着用してジャグジーに入り、ビールやソフトドリンク、軽食を片手に映画を楽しめます。
ここでは、静かにゆっくりと映画を鑑賞するというよりはパーティーのように皆で賑やかに映画を見る形になります。
「Hot Tub Cinema」は、映画鑑賞と温泉を同時に楽しめる新しいエンターテインメントの形として、
多くの人々から支持を集めています。調べたところ、日本に同様の施設はまだ内容ですが、
温泉のカルチャーがある日本で設置されれば、大きな注目を集めるでしょう。
足湯×映画館のようなアレンジなどをしてもまた面白そう…と想像が膨らみますね。
皆さんこんにちは。Buddieateスタッフの石堂です。
今週は、限定商品が消費者にどのような心理的影響を与えるのかについてお話ししようと思います。
スーパーやコンビニの店頭ではたくさんの限定商品を陳列されていますが、
限定商品が店頭に陳列されている商品全体のどのくらいを占めているかご存じですか？
スナック菓子では、限定商品が全体の３割を占めているそうです。
限定商品と一口に言っても、実際には期間限定、ご当地限定、数量限定の３種類に区別されます。
この中で期間限定商品について次のような実験がなされています。
まず期間限定表示が無い３つの商品を購入したいと思う順番に順位付けをしてもらいます。
次に、先ほどの順位付けで３位だった商品に期間限定表示をつけ、再び購入したいと思う順番に順位をつけてもらうという実験です。
期間限定表示には「販売期間の表示が無いもの」、「本日限定」、「１ヶ月限定」、「３ヶ月限定」の４種類を用意し、
それぞれについて、順位付けをしてもらいます。
結果として、初めの順位付けでは３位だった商品が、
期間限定表示を付けた後の順位付けでは１位になる傾向が大きいことが確認されました。
しかし、表示の種類によって効果に違いがあり、「本日限定」の表示ではほとんどの人が購入したいと思った一方で、
それ以外のものは期間が長くなっていくにつれて効果が小さくなっていきました。
ただし、「３ヶ月限定」よりは「販売期間の表示が無いもの」の方が効果が大きいという結果になりました。
この実験結果から、期間限定商品が消費者の心理にどのように働きかけるのかが分かります。
期間の長さは、その商品の希少性を表しています。
消費者は、本日限定と言われると「今日しか買うことができないもの＝希少性が高いもの」という判断をし、
多くの人が購入したいと思います。
しかし、その期間が長くなると「次回以降でも買うことができるもの＝希少性が低いもの」と判断してしまうため、
購入しようとする人が少なくなってしまいます。このように考えると、
「３ヶ月限定」よりも「販売期間の表示が無いもの」の方が購入したいと思った人が多かった理由として、
前者はいつまで買うことができるのか明確にわかっている一方で、
後者はいつまで買うことができるかわからないため、今購入したいと思わせたのでしょう。
この実験で、私はスターバックスのフラペチーノを思い出しました。
フラペチーノは毎月のように新作が発売されていて、それぞれの販売期間は約１か月ほどです。
仮に販売期間を冬や夏といった季節ごとにしてしまうと、
先ほどの実験結果からもわかるように消費者の購買意欲を高める効果が薄れてしまいます。
そのために販売期間を１ヶ月という短い期間にすることで、
常に消費者の購買意欲を高めているのではないかと私は考えました。
こんにちは、Buddieateの周です。
今週は特に決められたテーマはありませんが、
私たちの日常生活に密接に関連している興味深い話題を一つ取り上げてみたいと思います。
それは「デジタルデトックス」です。スマートフォン、タブレット、パソコンなど、デジタルデバイスは私たちの生活に欠かせないものとなっていますが、その使用を適切にコントロールすることの重要性について考えてみましょう。
現代社会において、多くの人々は仕事やプライベートでデジタルデバイスを頻繁に使用しています。
情報の検索、コミュニケーション、エンターテインメントなど、さまざまな目的でデバイスが活用されていますが、
過剰な使用は精神的、身体的な健康に悪影響を及ぼすことがあります。
デジタルデトックスとは、一定期間、デジタルデバイスから離れることを意味します。
この期間中は、SNSのチェック、メールの確認、オンラインゲームなどを控え、
自然と触れ合ったり、読書や趣味に時間を費やしたりすることで、心身のリフレッシュを図ります。
デジタルデトックスにより、集中力の向上、ストレスの軽減、対人関係の改善など、多くのポジティブな効果が報告されています。
デジタルデトックスを成功させるためには、事前の計画が重要です。
特定の期間を設定し、その間はデバイスを使わない、または使用を大幅に制限するといったルールを決めます。
また、家族や友人にもこの取り組みを伝え、理解と協力を得ることも有効です。
デジタルデトックス中は、自然を散策する、趣味に没頭する、家族や友人との時間を楽しむなど、
デバイスに頼らない活動に挑戦してみましょう。
デジタルデバイスは現代生活において欠かせない存在ですが、その使用を適切に管理することが重要です。
デジタルデトックスを通じて、私たちはデジタルデバイスとの健全な関係を築き、
より充実した日常生活を送ることができるでしょう。デジタルデバイスの恩恵を享受しつつ、
その支配を受けないバランスのとれた生活を目指しましょう。
こんにちは。Buddieateスタッフの福島です。
本日は代表的な3つの「インターネットでの集客・プロモーションの手法」についてお話します。
Webサイトを顧客の目に触れさせ、自社のサービス・製品、企業情報を認知させるための方法として「SEO」、「Web広告」、「SNS」の3つがあります。これらの特徴、メリットデメリットを簡単に説明します。
まずSEOとは、Search Engine Optimizationの略称です。検索エンジン最適化という意味で、
自社のサイトを検索の上位にもっていく施策をSEO対策といいます。
SEOのメリットは集客力が大きく上がることと、ブランディング効果です。
例えば「補助金対策 サービス企業」と検索した際に、検索エンジンのページの上部に表示される企業は検索者の目に触れることが多く、それに伴い依頼なども多くなることでしょう。
単純に目の付きやすいところに自社の名前が表れることは大きなメリットです。
対してSEOのデメリットは、アルゴリズムのアップデートの影響を受けること、
反映に時間がかかること、検索エンジンの原理など専門知識が必要となることです。
また、「服」「食べ物」のような一般性と抽象度が高いワードほど検索結果画面の上位に表示されることが難しくなるため、
適切なキーワード設定も求められます。
次にWeb広告についてです。WEB広告はリスティングとも呼ばれ、
検索エンジンの検索結果にユーザーが検索したキーワード（検索語句）に連動し掲載される広告です。
検索連動型広告やPPC（Pay Per Click）とも呼ばれ、
広告がクリックされると費用が発生します。日本では、Google広告やYahoo!広告が代表例になります。
メリットは短期間で集客することができること、言葉でターゲットなど細かく絞ることができること、
低予算でも始めることができること、効果測定ができることです。
デメリットとしては、成果を出すためには専門知識が必要となること、
PPCのためにランニングコストがかかってしまうことがあります。
最後にSNS運用です。SNS運用に関することをブログに書いたこともありましたが、
これは世の中のSNS利用率上昇に伴い企業のSNS上マーケティングも広まりました。
これのメリットは無料ではじめられること、ブランディング効果(「中の人」ファンの創出・魅力訴求) 、
拡散力が高い（Buzz）ことです。対するデメリットは運用リソースがかかること、
ライバルが多いこと、炎上リスク、情報更新度が高く過去の宣伝が埋もれやすいことがあります。
また、顧客層に合わせて適切なSNSを選ぶことも求められます。
以上、簡単にインターネットプロモーションについてお話ししました。
これからインターネットプロモーションを始める事業者様につきましては
ご自身の事業内容にはどの宣伝方法が適切であるか、判断基準のひとつとしてもらえますと幸いです。
こんにちは、Buddieateの周です。
今週は、「サプライチェーンとケーキの分け方」というテーマで、
現代のビジネスにおける価値創造と利益配分の問題について考察してみたいと思います。
グローバル経済において、サプライチェーンは製品やサービスの提供に不可欠な要素です。
コロナウイルスのパンデミックは、サプライチェーンの脆弱性とその重要性を世界に示しました。
効率的で強靭なサプライチェーンは、企業の競争力を高め、市場での成功を支えます。
ビジネスにおける「ケーキの分け方」は、創出された価値をどのように分配するかという問題です。
この「ケーキ」は利益や成長の機会を象徴し、サプライチェーンに関わる様々なステークホルダー間での利益の分配を意味します。
適切な利益配分は、サプライチェーン全体の持続可能性と効率性を保つために重要です。
サプライチェーンにおいては、原材料の供給者から製造業者、そして最終的な小売業者まで、多くの異なる企業が関わっています。
それぞれの企業は、サプライチェーン内での役割と投入されたリソースに基づき、
適切な利益を受け取ることを期待しています。
しかし、市場の変化や交渉力の不均衡は、この配分に影響を与えることがあります。
グローバル化はサプライチェーンの複雑さを増加させ、利益配分の問題をさらに複雑化しています。
異なる国や地域における労働コスト、規制、市場のアクセスなどが、
サプライチェーン内での価値創造と利益配分のバランスに影響を与えます。
このため、企業はグローバルな視点での戦略的な計画と調整が求められます。
例えば、低コストの生産地域に工場を設置することは、製造コストを削減する一方で、
物流や品質管理の課題を生み出す可能性があります。
さらに、サプライチェーンの持続可能性は、現代のビジネスにとって重要な課題です。
エシカルな生産方法、環境への影響、公正な労働条件などは、企業のブランド価値に直接関連しています。
このような要素は、サプライチェーン内での利益配分にも影響を与え、
企業はこれらの要因を考慮した戦略的な意思決定を行う必要があります。
サプライチェーンとケーキの分け方は、ビジネスの成功に不可欠な要素です。
サプライチェーンの効率化、持続可能性、そして適切な利益配分は、企業の長期的な競争力を保つために重要です。
これらの課題に効果的に対応することで、企業は市場での成功を確固たるものにし、さらなる成長を実現することができるでしょう。
